■打ち合わせ

　家族、本人と特に親しい人、依頼する宗教者、葬祭業者とよく打ち合わせを行います。本人の意思がどうであったか、家族がどういう葬儀をしてあげたいか、などをよく話し、葬儀の形式、規模、手順、日程などを相談します。予算や会葬者の数の予測なども予め明確にしましょう。連絡すべき人についても確認しておきます。
　友引の日にあたる場合、火葬場によっては使用できないこともあり、日程を組むうえでの配慮が必要です。大切なことは送り出す人々の意思と想いを統一しておくことです。みんなの気持ちが一体となって葬儀をするのでないと、規模の大小にかかわらず気持ちの通わない葬儀になってしまいます。わからないことは宗教者や葬祭業者に質問し、納得のいく打ち合わせをします。とかく親族間などで意見がわかれがちですが、そのようなときには本人の意思、本人の生活姿勢を尊重するとよいでしょう。
　費用については葬祭業者から見積を得て、その説明を聞き事前に明確にしておきましょう。お返し物など会葬者の数により変動するものは予測数を出して見積を得ます。また、葬祭業者に依頼する分以外の費用についても計算していくことが必要です。故人の預金は死亡届の提出後は閉鎖されることがあるので、当面の費用は早めに用意します。

■関係先への連絡

　故人のための葬儀ですから、故人が予め連絡先を指定したものがあれば、それを第一に扱います。家族や親戚、故人の知人関係、家族が休む場合もあるので勤務先へも連絡します。
　取り急ぎの事態ですから電話やファックスを利用します。葬儀の日程・時間や場所、宗教・宗派（あるいは無宗教）、喪主名、供花を受け取るか、など予め紙に書いて用意して漏れがないように連絡します。近親者だけで密葬にする場合には失礼がないように、かつ明確に伝える必要があります。

■死亡届、火葬許可申請書

死亡届の用紙は死亡診断書（死体検案書）と一体となっています。医師より発行された診断書（検案書）の左側の欄に家族が必要事項を書き、区市町村の役所（居住地、本籍地、あるいは死亡地）に提出します（２４時間受付）。一般的に届け出人は家族ですが、家族以外の人でも代理で出向くことは可能です。その場合には、届け出人の印鑑を持参します。依頼すれば葬祭業者が代理で出向いてくれます。死亡届が受理された後、火葬許可申請書を提出し、許可を得ます。この許可証は火葬の際に火葬場に提出し、火葬後にその証印を得ておきます。その後、遺骨を墓地や納骨堂に納めるときに必要になりますので大切に保管しておきます。